オール電化住宅

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最近話題のオール電化住宅とはガスを使わず、住宅に利用する熱源をすべて電気にした住宅のことです。
特に、今までガスの絶対的市場であったコンロなどの調理機器や給湯器などを"安全・清潔・機能的"などをモットーに電力会社が積極的に電化製品への切り替えをＰＲしています。確かにＩＨプレートなどのガスコンロに替わる調理機器は火を使わないため室内の空気を汚す燃焼ガスが発生せず清潔で、安全面においても、消し忘れによる火災発生の危険性が少ないため、高齢化をむかえる社会的背景の中で、その安全性が認知され普及が飛躍的に進んでいます。

今回はそんなオール電化住宅を検証します。

ガスに替わる電化製品　ＩＨプレート

やはり第一番はガスコンロに替わるＩＨプレートです。ＩＨとはInduction Heating（電磁誘導加熱）のことで電気を使って発生する磁力線で鍋自体を加熱させ調理する方法です。火を使わず鍋自体を加熱するため周囲は熱くならず、噴きこぼれによる火の立ち消えや不完全燃焼などの心配がなく安全で、凹凸のないフラットなトッププレート形状のため掃除も楽です。ただ鍋の材質や形状に制限があり、すべてに一様とはいえません。ＩＨヒーターに適した鍋は底が平らで材質は鉄や鉄ホーロー、鉄鋳物、ステンレス（18-0、18-8、18-10）などです。一方、不向きな鍋としては耐熱ガラス、アルミ、土鍋などの材質のものです。

最近はアルミや銅鍋などにも対応したＩＨヒーターも出ていますが、熱効率は３割程度低減するためあまり効率的ではありません。
またＩＨプレートは電源に200Ｖのコンセントが必要です。リフォームの場合、現在、単相３線式で引き込んであれば簡単に200Ｖのコンセントを設けることが可能ですが、現在の引き込みが２線式であれば新たに電線の引き込みが必要です。（費用は15万円程度）
現在の引き込みが３線式か、２線式かは分電盤に入っている電線が２本か、３本かで判別することができます。

ガスに替わる電化製品　エコ給湯

エコ給湯とはお湯を作り出すのに空気中に含まれる熱エネルギーを冷媒に取り込みこれをコンプレッサーで圧縮して高温にし、お湯を沸かすシステムでエアコンの暖房時におけるヒートポンプの働きのようなシステムです。冷媒はＣＯ２（二酸化炭素）を利用しています。ＣＯ２はオゾン層の破壊ということで地球温暖化の原因物質でありますが他のエアコンや冷蔵庫などのポピュラーな冷媒物質であるフロンと比べると地球温暖化係数で比較しますと1700分の1程度といわれています。

またＣＯＰ（エネルギー消費効率）も投入した電力エネルギーの約３倍もの熱エネルギーを得ることができるため、省エネという点からも注目されています。このため政府も補助金制度を設けて積極的にエコ給湯の導入に働きかけています。

ただ、屋外に給湯タンクとヒートポンプユニット（エアコンの室外機のようなもの）を設置するためのスペースを必要とするため、狭小地では設置スペースの確保が困難な場合もあります。

光熱費を比べると

電力会社は「光熱費が安くてお得」と言う宣伝文句でオール電化住宅への普及を広めようとしていますが実際はどうなのでしょうか。

電気料金の契約メニューには、夜間の電力需要の利用を増やし昼間の電力需要を減らすためのためのさまざまな契約メニューを用意しています。たとえば深夜に限って安く電力を供給する「深夜電力」、夜間の料金をさらに安くし、昼間を高くした「時間帯別電灯」、これに夏季を割高にするシステムを加えた「季節別時間帯別電灯」などがあります。安い夜間帯にお湯を沸かし、貯めておくなどすれば給湯にかかる光熱費は節約できるようになります。またオール電化住宅だけに対する割引特典もあり、オール電化住宅に対する光熱費の割安感が高まっています。

ただし、必ずしも光熱費が下がるのかと言えば実はそうではありません。昼間は高いという電気料金プランで契約し、日中の電気使用量が多いとかえって高くつく場合があります。小さなお子様のいるご家庭や、共稼ぎのご夫婦だけのご家庭、高齢者だけがお住まいのご家庭など、家族構成によって電気の最多使用時間帯もまちまちです。

結果的に、光熱費を減らす最大のカギはご家庭にあった電気料金プランを設定し、それをうまく活用することだといえるでしょう。

建築費は増えるか

結論から言いますと、増えます。

ＩＨプレートやエコ給湯などの機器費は、通常のガスを利用するタイプのものに比べ定価が2〜３倍程度します。また、仕入れ率もガス機器に比べ割高です。それに伴う電気工事費もアップしますので、電化住宅への設備投資費はガス機器を併用した場合に比べ割高になります。新築の場合、おおよそ５0万円程度のコストアップになると思います。

しかし、割高になった分、月々のライニングコストを低く抑えることで、結果的には何年後かで元を取り、その後はプラスへと移行することが電化住宅への切り替えの最大のメリットといえるでしょう。

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